コラム

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保守契約をしないことで発生する大きな“リスク”とは?

設備のメンテナンス(保守契約)には費用が発生しますので、あまりメンテナンスに前向きでないお客様もいらっしゃいます。「保守契約にかける費用が無い」「壊れたらその時に修理をお願いします」というお声もよく頂戴します。

しかし、折角ご導入頂いた設備を保守契約せずに使用し続けることによって、大きな“リスク”が発生することはご存知でしょうか? ここでは、その保守契約をしないことで発生する様々な"リスク"について具体的にご紹介いたします。



リスク

コスト削減が目的で保守契約をしなかったことで、
​​​​​​​かえってコストがかかる場合がある

「保守契約をしないことでかえってコストがかかる」とはどういうことでしょうか?

その理由として大きく下記の2点あげられます。


・メンテナンスを行わないことにより製品寿命が短くなり、設備の改修サイクルが早まってしまう

・突発の故障の発生頻度が増えることによって修理費用が増大する


「音響設備」「映像設備」「防犯カメラ設備」「非常用放送設備」等これらの設備は、通常、建物に据え付ける形で工事を行いますので、導入後はメンテナンスを行わなければ、粉塵・埃等の汚れは貯まる一方となります。

そしてたかが粉塵・埃と侮るなかれ、これらが貯まることで冷却ファンや吸排気フィルターの目詰まり、基盤回路のショート等、様々な障害を引き起こします。

実は機器故障の原因のトップはこの粉塵・埃にあるとも言われています。

また、この粉塵・埃は機器の内部に貯まりますが、専門業者以外の方が自分で清掃することは感電や別の故障を起こす事にも繋がりますので、絶対に避けるべきです。


<メンテナンス前>


<メンテナンス後>



・20年間の設備維持費用の一例

保守契約の有無による設備維持費用の一例です(1000万円規模の設備の場合)。


項目 

保守契約「無し


保守契約「有り

 全体改修費用 
3,000万円
※1,000万円×改修3回
2,000万円
※1,000万円×改修2回
 保守契約費用 
 0円 
 900万円
※年間50万円×18年 改修翌年は保守無し
修理費用
500万円
※50万円×修理10回
60万円
※20万円×修理3回 機器費用のみ
総額
3,500万円
2,960万円

保守契約があったほうが15%も維持費用安くなること!

※上記は一例ですので、20年間分の費用を補償するものではありません。



リスク2.

保守契約の備え無しでの設備故障は復旧にとても時間がかかる


・保守専門部門の有る無しによる復旧対応の違い

設備に故障が発生した際、その復旧へのご対応の早さについては“その会社による”というのが実情です。

保守契約を結んでいない場合や、そもそも保守専門の部門のない会社の場合「別の新規導入の工事ばかりを優先され、故障への復旧対応が非常に遅い。」「十数年前に導入した設備のため会社の連絡先自体が分からない、連絡が取れない。」「連絡が取れても当時の担当者はもうおらず設備の状況がよく分かっていない。」といったケースも残念ながら見受けられます。



・気付いてからでは遅い!?製品の生産終了への対応

導入頂いた設備は、5年10年、場合によってはそれ以上の長期に渡りご使用頂くことがほとんどですが、その間に使用している製品が生産終了となってしまうことがあります。

生産終了後もメーカーは修理対応を数年間は受け付けてくれますが、その期間にも限りがあります(生産終了から5~8年間といった場合が多いです)。そのため、故障が発生しても既に修理不可能となっている事も珍しくありません。

既に修理不可能となった製品が故障した時に、その後継機種が存在していれば良いのですが、必ずしもそうとは限りません。

技術の進歩により規格や仕様が大きく変わり、過去の機種との互換性がなくなることもあります。

その為、場合によっては、故障したのは一部の製品だけなのに、復旧のためには設備全体の改修が必要となり、数百万円から数千万円の費用が“急遽”必要となってしまう事態も起こりえます(それまで壊れた箇所は、何年もずっと治せずそのまま…ということもよくあります)。

専門業者との保守契約を結ぶことで、上記の様なリスクを事前に報告してもらい「修理不可能となる製品の予備品を事前準備しておく」「全体改修が必要な時期を前もって把握し、その為の予算を時間をかけて積み立てておく」といった対策に繋げることが出来ます。




まとめ

機械設備に「絶対壊れない」という保証は残念ながらありません。

「いつかは壊れる」ことを前提とした設備運用が求められます中、保守契約を結ばないことによって「急に多額の費用が必要になる」「復旧に多大な時間がかかってしまう」といった運用リスクは高くなってしまいます。

設備をご利用の皆様に「より永く」「より安心して」、そして場合によっては「より安く」設備をお使いいただけますよう保守契約の締結をご検討頂けましたら幸いです。




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